世界の変化に合わせて進化する持続可能性の焦点（SDGs）
持続可能性に対する当社の焦点は、世界の変化につれて進化します―これは今までずっと、そしてこれからもずっと当社のビジネスのあり方に対する中心的要素です。当社の最初の製品は、織物用の羊毛を加工して作られる持続可能な天然成分のラノリンでした。今日、持続可能性に向けた当社のアプローチは様々な形となって現れています。
国連の持続可能な開発目標に取り込む
国連が定めるSDGsは当社の戦略形成に役立っています。これらの目標達成に対する当社の貢献度を明らかにすることは、その貢献度を高めるためにどう戦略を向けて行けばよいかを可視化し、このプロセスの中で新たなビジネスの可能性や顧客価値が明らかになることを意味します。
人類がこれまでに生み出した中で最も地球のための戦略に近いものと表され、195の政府が合意するSDGsは、何が社会にとって「良い」か「悪い」かに関して主観的な視点の要求を回避しています。詳しくはこちらから国連のウェブサイトをご確認ください。
持続可能性のリーダーシップ
2018年、クローダの執行委員会は英ケンブリッジ大学サステナビリティ・リーダーシップ研究所（Cambridge Institute for Sustainability Leadership) と協力して2030年に向けた持続可能性戦略を策定し、当社のビジネスをSDGsに沿うようにしましたが、これを当社は2つのカテゴリーに分けました。
ドライバ―これは当社がすべての市場にわたりその戦略や製品販売を通じて直接貢献するSDGsです。例えば、当社の製品を使うことでもたらされる持続可能性のメリットを通じたものや、あるいは当社の排出削減目標に向けたものなどです。
ファンダメンタル―これは日々のビジネスを通じて、および慈善活動を通じて間接的に貢献するSDGsです。重要ではありますが、当社の戦略のドライバ（原動力）となるものではありません。
SDGsの17番目の目標―パートナーシップで目標を達成しよう―はこれら2つのカテゴリーの両方にまたがるものです。当社の貢献はほぼすべてがクローダとその他のステークホルダーとの協力にかかっています。
科学的根拠に基づく目標（SBTs）
企業、個人、政府のいずれも排出ガスの削減と気候変動への取り組みのため、緊急に対応する必要があります。高温を要するプロセスがあるため、化学薬品部門は脱炭素が難しいと認識されています。
2019年7月、当社は国連グローバル・コンパクトの行動要請である「Business Ambition for 1.5℃（1.5℃へ向けた企業の大志）」に署名しました。当社は最も野心的な科学的根拠に基づく目標（Science Based Targets：SBT）という進路に沿って2050年までにネットゼロ企業になりスコープ1および2の温暖化ガス排出量を削減して、世界の気温上昇を産業革命前より1.5℃以内に抑え、気候変動の最も破滅的影響を回避すると約束しました。
2021年、当社は1.5℃という科学的根拠に基づく目標が検証された世界で3番目の大手化学企業となりました。スコープ1および2の排出量は2018年のベースラインから46.2%減らし、サプライチェーン内での協力を通じて上流側のスコープ3の排出量も13.5%削減することに取り組んでいます。製造拠点の脱炭素のロードマップを策定することで、これらの念願を達成する方法が明らかになったのです。
持続可能性のパフォーマンスを加速させるための的を絞ったリソース
当社の2030年の目標を果たすためのリソース提供の取り組みは、可能な限りいつでもニーズと行動の核心に近くなるように、クローダの分権化モデルに従っています。当社中央のグループサスティナビリティ（Group Sustainability）およびサスティナブルソーシング（Sustainable Sourcing）の各部署が課題とESGレポートの専門知識を提供し、第三者との関係を管理します。2022年には、グローバルな「持続可能性プロフェッショナルネットワーク（Sustainability Professionals Network）」が構築されました。これは会社内および中央のグループ部署外で持続可能性を第一の焦点にしている社員で構成されています。
嬉しいことに、現在これらの社員はグループの持続可能性チームより多い人数となっています。このネットワークはベストプラクティスの共有を促すために設置されたもので、これにより当社はクローダとしての世界にわたってはるかに大きな影響力やインパクトを与えることができ、持続可能性の上に成り立つより長期の関係をお客様と業界の間に構築します。サプライヤの取り組みや製品レベルでの持続可能な調達に関するより正確な報告に対しては、より多くのリソースが割り当てられています。グループ財務部（Group Finance）では初めて持続可能性アナリストを採用し、全拠点に対して「製品炭素フットプリンティング（Product Carbon Footprinting）」というプログラムを展開しています。
サステナビリティ委員会